分岐点到達 戻り基調からもみ合い入りに悪化も
四半期決算の発表も終盤戦、2/8までの集計では時価総額では上場企業の９割、社数では８割が発表を終えた。18年10－12月期（１四半期）の純利益は24％の減益で２年半ぶり。
18年４－12月期（３四半期）では、３％減益にとどまるのは４－９月期の貯金のせい。ただし社数ベースで最終減益となった企業数は50.8％と半数以上が減益で、東日本大震災直後の11年４－12月期以来。超大企業の一部の利益増加で４－12月期は３％減益だが、社数では半数以上が減益という内容の悪さ。これが米国株と比較して戻りが鈍い要因の一つであろう。
日経平均日足
2/8の418円安で日経平均もTOPIXも25日線を割り込んできた。キッカケはトランプ大統領が3/1までの米中貿易協議の合意は難しく、米中トップ会談は行われないと発言。市場は「米中合意近し」を織り込む形で上昇していたため、梯子を外された格好で売りが出たのだろう。 さらにドイツの景況悪化や欧州の成長率の引き下げも重なり、世界景気敏感株の日本株が売られた点も下げ幅を拡大したと思われる。
救いはリスクオフで円が買われる円高にならない点であろうか。
テクニカル面では2/5に25日騰落レシオが133％まで上昇後、下降し始めたこと。
26日RCIが過熱圏まで上昇しマイナス材料が出てきたこと。
円ドルで110円を超える円安とはならず、円安一服＝株高一服の可能性が出てきたこと。
日経平均の一株益は1/4と比較して減少していること（減益）。
主力ハイテク企業の株価が、決算発表前の株価を下回り、好業績も織り込み済みになってきたこと。
この様な事例から相場の基調は、「戻り方向」から「もみ合い・短期調整」に変化している可能性がある。
日経平均週足
もちろん米中貿易協議が大きく進展したり（今週北京で閣僚級が交渉の予定で結果に注目）、１ドル110円を大きく超える円安などの好材料が出ると、調整気味のトレンドが一気に好転する可能性は残している。
例えば日経平均の週足RCIは、26週がボトム圏まで低下中で、短期の９・12週が上昇し始めたばかり。好材料が続けばまだまだ時間的には上昇の可能性を残している格好。
日足は売り・戻り売り、週足は買い・押し目買い、こう言う状況で、どちらになるかは材料次第。
今年初めの重要な分岐点に到達だ。