日米首脳会談でウルトラＣが飛び出すかどうか
株の売買をするにあたり、色々な理由から「買いだ」とか「売りだ」とか方針を決めて臨みます。売買の判断の材料には、業績面や経済指標・政治・テクニカルなど様々です。
業績面ではこれから決算発表が始まり、絞り込むにはある程度の決算数字が欲しいタイミング。テクニカル面では、相場上昇が1年も続きオシレーター系テクニカルの多くが過熱圏に張り付いた状態で、タイミングをつかみにくいのが現状です。
そこで今回は、自分自身でシナリオを作って相場の準備をしてみます。これは高岡の勝手な空想をもとにシナリオを作成しましたので参考にならないかも知れません。最初に謝っておきます。
米国大統領が直接諸外国のトップと会談するのは、日本の菅総理が最初。光栄なことだと思うが、左派系メディアでは「高い請求書が用意されている」と批判的なところもある。
高岡が期待するのは、米国から日本への「ワクチン提供」だ。
日本のワクチン事情は、自国での開発もできず、完成品のコピーさえもいまだできず（インドは今年20億回分を生産と言うが）、コロナ抑制も中途半端。東京五輪開催も危ぶまれ（訪日外国人は観戦できず）、「日本のレベル」を実感した1年だったと思う。
このような状況で悲しかな一部メディアは上記の原因が、安倍総理や菅総理のせいにしている節が見える。当然支持率は上がらず、コロナで経済も回復させられずと、八方ふさがりだ。
ここに中国問題が加わる。
日本の立場は微妙で、日本の最大の輸出先は中国。米国ではもはやない。だが人権問題や東アジアの海洋問題などで、日本は米国の立場を支持。今後、米中対立が激化すれば、米国寄りの日本に、不買運動や希少金属の対日輸出制限など、様々な嫌がらせで日本経済へのマイナス要因は拡大する恐れがある。それでも人権や領土問題などで米国支持を貫くなら、国民からの反発も強くなるかもしれない。
過去にも中国による日本への渡航制限は、インバウンドを期待する産業へのマイナスが相当な規模になったし、希少金属の輸出制限は、リチウムイオン電池などの生産ストップが懸念され、中国との「けんか」は日本にプラスはない。
だが同盟強化で中国包囲網を強め、中国からの譲歩を引き出したい米国は、日本の離反を許さないだろう。支持率低下・コロナ対策に決定打ナシ・コロナ感染次第では東京五輪開催も怪しい。こんな日本が最も欲しいものが「コロナワクチン」だ。
ワクチンがあれば、高齢者や医療従事者の健康が守れ、国内移動を大幅に緩和できる。観光業も復活へ歩みだせるし、ほぼすべての産業にプラスとなるはず。当然菅内閣の支持率も急上昇するだろうから、今後、不人気の政策も進めやすくなるはずだ。
高岡の発想は突飛に思えると思うが、日本経済の回復を早めるにも、自身の支持率を上げるにも、特効薬はワクチンを米国からもらうことしかない。
来週には日米首脳会談（4/16予定）の結果が分かっていると思うので、高岡の突飛な空想で終わるかもしれないが、株の売買には色々な動機付けがあるということと、可能性を複数持って相場に対峙していただきたい。
米国金利上昇一服で出遅れる米国ナスダック指数（801）が高値更新となるなら
米国長期金利上昇を嫌気して、ナスダックの高値は2/16とＮＹダウやＳＰ500から出遅れている。もしもナスダックが今後、相場をリードするなら日本市場の物色も同じ展開になる可能性がある。
そこで「株達」機能の銘柄選択を利用してみた。
条件は下記の項目で、日足、マザーズを対象とした。
条件
結果は下記銘柄が選出された。PERの高いウイズコロナ株だ。昨年大活躍した銘柄が多いが、今年も活躍するだろうか。
もう一つは、ワクチンを米国からもらえるとなれば、日本経済もコロナ前に戻るのも時間の問題。コロナで売り込まれた銘柄群も注目できると思う（旅行・交通手段・デパート・外食・娯楽など）
米国からの「お土産」に期待したい。